パンフレットとは商品の説明をするものですよね。・・・残念、違います。パンフレットは商品の説明をするためのものではなく、お客さんの購買意欲をかき立てるためのものです。そのためには書き方に気をつける必要があります。

年末年始、ゆっくり過ごされる方も多いと思います。でも、環境が許すなら仕事をするというのも良い手です。というのも、他に仕事をしている人がいないため、邪魔になる電話連絡がほとんど入ってこないからです。

中小企業の経営者ほど忙しい仕事はありません。その忙しさを緩和するために、様々な時間管理術や仕事効率化技術があります。しかし、そのどれよりも効果的に忙しさを減らす方法があります。それは客単価の向上です。

マーケティングで最も重要なのはお客さんの言葉を使い、お客さんの視線で話すことです。その極限の体現をした事例がつい最近ありました。それはタイで行われたトヨタ現地法人60周年記念式典での豊田社長のスピーチです。

自分の商品を自分で良いと言って説明するなんてなんだか気が引ける。そう感じる経営者さんは少なくありません。特に真面目で誠実に経営をしている良い人ほどその傾向があります。でも、この姿勢は罪です.

食べログやホットペッパーに店舗を乗せたいけど、掲載料金が高い。そんな風に悩んでいる店舗経営者の方も多いと思います。安心して下さい。もう食べログやホットペッパーにお金を払う必要はありません。無料のGBPに取り組んで下さい。

「競合」というと、ついつい自分たちと同じ商品を販売している会社ばかりを気にしてしまいます。でも、本当に恐ろしい競合は同じ商品を販売している会社ではありません。警戒するべきはあなたと全く別の商品を販売している会社です。

何かに挑戦するとき、失敗を恐れてあれこれと準備しすぎると、大抵上手くいきません。と言うのも、準備している間に失敗できない状態に追い詰められてしまうからです。失敗しても痛くない状態で挑戦すれば、経験を積んでいつか成功できます。

通信販売で成果を出したいならIT技術に精通している必要も、高度な通販サイトも必要ありません。むしろ非効率で手間のかかる、アナログな関わり方が重要です。そうすれば売上は安定し、利益が増えるようになります。

利益が欲しいから売上を増やそう、売上を作る為に集客しなきゃ！と考えるのは間違いです。集客をすると、利益は減る傾向があります。利益が欲しければ、やるべきなのは集客ではなくリピート顧客の確保です。

ENEOSのスタンドに寄ったところ、スタッフさんにENEOSアプリというのを入れませんか、と声をかけられました。その場では入れなかったのですが、どう説明されれば入れたくなったでしょうか。

広告を出すならより多くの人に見てもらえる広告にしよう、と考えるのは間違いです。私たちが欲しいのはより多くの人に見てもらう事ではなく、より多くの成約です。見せる人は少ない方が広告の成約率は高くなります。

商品が思ったように売れない時、私たちはついつい商品にフォーカスしてしまいがちです。でも、商品をどんなに改善してもそれだけでは売れるようにはなりません。商品を買ってもらいたければ、周りからの見られ方を気にする必要があります。

商品の良さは黙して語らず、お客さんの判断に任せる。そんな姿勢は確かにかっこいいかも知れません。でも、良い商品ならその良さをちゃんとお客さんに伝えて受け取ってもらうことも、良い商品を作っている人の義務です。

POPを使う事によって、店舗の客単価とリピート率を向上させ、利益率を改善できます。その効果はあたかも熟練のスタッフを雇ったかと思うほどで、POPを使わない店舗経営なんて考えられないと言っても良いくらいです。

商品を売るときに値引きをするというのは強力な戦術です。でも、理由もないまま頻繁に値引きを繰り返すと、利益が圧迫されてビジネスが崩壊します。それを防ぐには、お客さんに値引きの理由をちゃんと伝える必要があります。

先日、どう考えても明らかに迷惑メールにもかかわらず、開封して内容を確認してしまったメールがありました。その理由は私の頭の中で考えていることに直接語りかけてくるようなタイトルだったからです。

新規性の高いビジネス、競合のいないビジネス、まだほとんど知られていない素晴らしい商品。もしあなたのビジネスがこのどれかに当てはまるなら、注意が必要です。と言うのも、とても失敗する可能性が高いからです。

ネットの集客が大きく変わってきています。文字で売る時代から動画で売る時代への変化です。でも、ただ動画を出せば良いというものではありません。動画で成功しているのは文字で売る技術を持っていた人たちだけです。

USJがマーケティングを取り入れて復活した話は有名ですよね。マーケティングというと難しそうに聞こえるかも知れませんが、実際にやったことはとても単純です。そしてその方法は小さい事業者にこそ必要なものです。