売上安定と拡大– category –

LPと呼ばれるものがあります。一見普通のホームページと何も変わらず、技術的にも特別なものは必要ないため、ついついホームページを作るのと同じ感覚で安くあげようと考えてしまいがちです。でもそれはあなたのビジネスを壊すかもしれません。

お客さんの欲求の表面だけをなぞっているだけではいつまで経っても商品を買ってもらえるようにはなりません。だからお客さんが「実は・・・」という話を始めたら、絶対聞き逃さず本当の欲求を聞き出す必要があります。

メールマガジンを送っても、読んでくれるお客さんは少数派です。それでもメールマガジンを毎日送り続ける事には価値があります。なぜなら月単位で見れば多くの人が見てくれ、感謝してもらえ、解除率が下がるからです。

お客さんは売り手の言うことを話半分で聞いています。でも、信じていないのは商品そのものというよりも、同じ商品を扱っている業界全体だったり、場合によってはお客さん自身だったりします。それを踏まえて信じてもらわなければ、商品は売れません。

商品の販売を誰かに任せたい。そう考えている人は少なくありません。確かに、販売を任せてしまえば楽です。でも、その代わりに様々なリスクを背負い込むことになります。だから、少なくとも一つは直販のルートを持っておく必要があります。

商品を販売するとき、いくらその素晴らしさを伝えても、結局のところ信じてもらえなければ意味がありません。だから、商品の良さを伝えるならそれを信じてもらうための証拠をお客さんに提示する必要があります。

同じ商品でも、売り方を変えるとそれまでとは全く別の価値で販売できるケースがあります。お客さんが何を求めているのか、そこにどのくらいお金を払ってくれるかを考えて値段をつければ、ただ何もせずに売る何倍もの価格買ってくれる人が現れます。

創業100年、開発費1億円、著名大学教授が研究に参加。実際にそんなことがあれば、ついつい広告にそれを書きたくなってしまうのが人情です。でも、最初から広告にこんなことを書いても意味がありません。書くなら後です。

チラシを使うとき気になるのが、費用対効果です。どんなにチラシを出してお客さんが来てくれたとしても、それで赤字が出てしまっては意味がありませんよね。それを防ぐためには、チラシの効果を計り、利益が出せていることを確認する必要があります。

ニッチビジネスは隙間産業ではありません。正しいニッチビジネスは集客の手間とコストを減らし、より少ない顧客で十分な利益を得られます。さらに、この考え方は通常のビジネスにも取り入れられます。

経営者の仕事はマーケティングです。そうである以上、経営者はマーケティングから逃れられません。ひたすらマーケティングの言いなりになってマーケティング的にやるべき事をこなし続ける必要があります。

仕事があるから、納期があるから、という理由で、本当にやりたいことを諦めたことはないでしょうか。私はそれを「仕事に使われている状態」と考えています。仕事に使われるのではなく、あなたのやりたいことをするために仕事を使って下さい。

お客様の声は商品販売にとって強力な効果があります。特に商品の効果をお客さんに信じてもらうためには、実際に体験した人の声がとても役に立つのです。是非あなたも商品の販売にお客様の声を取り入れてみて下さい。

集客と一口に言っても、誰でも良いから集めれば良いわけではありません。ちゃんとあなたの商品の価値を理解し、その価値に対してお金を払ってくれる人を集めなければビジネスとしては成立しませんよね。理想の顧客を集めるには、既存の顧客リストを見る必要があります。

メディアに取り上げてもらっても、その影響は一瞬しか続きません。しかし、リピートしてもらえる仕掛けを作っておけばその効果を長期的に受け取り続けられます。そのためには三つの基本を押さえておけば大丈夫です。

参入障壁があれば、あなたのビジネスを他のビジネスに脅かされる事はなくなります。多くの方は参入障壁は大きな企業でなければ作れないと考えています。でも実際は中小企業でも自社のビジネスを守るための強力な商機は作れます。

どんなビジネスでも、人がやりたがらないことをやれば稼ぎにつながります。逆を言えば、みんなが避けることを自分も同じように避けていては、ビジネスはうまくいくようになりません。面倒なこと、手間のかかることをあえてやる事が逆に近道になります。

通常、お客さんの獲得には多大なコストがかかります。広告費やキャンペーン費用などがそれに当たるわけですが、その投資を回収するには獲得したお客さんに、いかに長い間お客さんで居続けてもらうか、ということが重要です。

広告費を使ったら、その広告がどれだけ効果を出したのかわからないまま、というのはとても危険です。というのも、広告費に見合う利益が出ていなければ、広告のせいでビジネスが潰れてしまう危険性があるからです。それを防ぐには広告の効果を調べられるようにしておく必要があります。

通販サイトを作ったまま放置する事例が増えています。政府が運用を考えずにサイト制作に補助金をつけているのが悪いのですが、実際に通販サイトをどのように運用したら良いかわからない方も多いのが現実です。